ハザードマップの見方
ハザードマップの見方 ~家を買う前に確認しておきたいポイント~
家や土地を購入するとき、価格や立地だけでなく、ぜひ確認しておきたいのがハザードマップです。
ハザードマップには、その地域で起こる可能性がある災害や、災害時の危険な場所などが掲載されています。
「ハザードマップってどうやって見るの？」
「色が付いている場所は買わないほうがいい？」
今回は、住宅購入前に知っておきたいハザードマップの見方とチェックポイントを分かりやすく解説します。
ハザードマップとは？
ハザードマップとは、地震・洪水・土砂災害などの自然災害が発生した場合に、被害が想定される区域や避難場所などを地図上に示したものです。
自治体によって掲載されている内容は異なりますが、主に次のような情報を確認できます。
* 洪水・浸水想定区域
* 土砂災害警戒区域
* 津波・高潮の浸水区域
* 避難場所・避難所
* 避難経路
* 想定される浸水深
* 防災に関する施設
土地や中古住宅を購入する前には、物件周辺のハザードマップを一度確認しておくと安心です。
① まずは「災害の種類」を確認
ハザードマップを見るときは、まず何の災害についての地図なのかを確認しましょう。
「洪水は問題なさそうだけど、土砂災害はどう？」
というように、災害によってリスクが異なる場合があります。
一つの地図だけで判断せず、物件がある地域について複数の災害リスクを確認することが大切です。
② 色が付いている場所をチェック
ハザードマップでは、危険度や想定される被害の大きさによって色分けされていることが一般的です。
特に洪水ハザードマップでは、想定される浸水深が色で表示されていることがあります。
例えば、
「0.5m未満」
「0.5～3m」
「3～5m」
など、浸水の深さによって区分されています。
ただし、色や表示方法は自治体によって異なるため、必ず地図の凡例を確認しましょう。
③ 「浸水深」は特に重要
住宅を購入する場合、洪水ハザードマップの浸水深は重要なチェックポイントです。
例えば、同じ「浸水想定区域」でも、想定される浸水の深さによって備え方は変わってきます。
物件を見るときには、
「この場所は最大でどのくらい浸水する想定なのか？」
を確認しておきましょう。
また、戸建て住宅の場合は、1階部分が浸水した場合に生活にどのような影響が出るのかも考えておくことが大切です。
④ 避難場所・避難経路も確認
ハザードマップは「危険な場所」を見るだけではありません。
災害が起きたとき、どこへ避難するのかも確認しておきましょう。
物件から避難所までの距離だけでなく、
* 大雨のときに通れなくなる可能性がある道路
* 川や水路の位置
* 土砂災害の危険がある場所
* 高低差
* 避難所の場所
なども確認しておくと安心です。
⑤ ハザードマップだけで物件を判断しない
ここは非常に大切なポイントです。
ハザードマップに色が付いているからといって、必ず災害が起こるという意味ではありません。
ハザードマップは、一定の条件をもとにした「想定」です。
反対に、ハザードマップ上で色が付いていないからといって、絶対に安全というわけでもありません。
物件を検討するときは、ハザードマップだけでなく、実際の周辺環境や土地の高さ、道路状況、過去の災害履歴なども合わせて確認しましょう。
⑥ 重要事項説明でも確認されることがあります
不動産を購入するときには、契約前に宅地建物取引士から「重要事項説明」を受けます。
災害リスクについても説明される場合があるため、分からないことがあればその場で確認しましょう。
「この物件はどの災害リスクがありますか？」
「浸水した場合、想定される深さは？」
「近くに土砂災害警戒区域はありますか？」
など、気になることは遠慮せずに質問することが大切です。
まとめ
ハザードマップは、家や土地を購入する前に確認しておきたい重要な情報です。
チェックするときは、
☑ 災害の種類
☑ 浸水想定区域・浸水深
☑ 土砂災害警戒区域
☑ 避難所の場所
☑ 避難経路
☑ 周辺の川・水路・地形
などを確認しましょう。
そして、ハザードマップの情報だけで「買う・買わない」を決めるのではなく、物件の立地や建物の状態、周辺環境などと合わせて総合的に判断することが大切です。
家は長く暮らす場所だからこそ、価格や間取りだけではなく、「災害が起きたときにどうなるか」まで考えて土地や物件を選びましょう。
ハザードマップの確認方法や、物件周辺の災害リスクについて分からないことがあれば、購入前に不動産会社へ相談するのがおすすめです。
